新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大により、在宅勤務や外出自粛というこれまでにない環境に置かれている人が多いと思われます。そんな中、夜の繁華街に繰り出すのは論外としても、近所の喫茶店での息抜きもなかなかしにくくなっているかもしれません。
「学生街の喫茶店」は過去のものに？
少し先ですが、4月13日（月）は「喫茶店の日」です。この「喫茶店の日」は、今から132年前の明治21年（1888年）4月13日に、東京・上野に日本初の喫茶店「可否茶館」が開業したことに由来します。
この132年間という長い期間、人々の生活様式や消費行動が激変する中で、喫茶店の位置付けも大きく変わってきたように思われます。
まず、1970年代に大ヒットした「学生街の喫茶店」など、歌謡曲の曲名や歌詞で頻繁に登場した「喫茶店」という言葉そのものが、ほとんど“死語”になった印象があります。
“コーヒー屋さん”という一般抽象的な言葉を使う時代すら過ぎ、“スタバ”とか“ドトール”といったチェーン店名を使うのが普通になっているような気もします。
一昔前、喫茶店のコーヒー料金（1杯）は重要な経済指標と言われました。というのは、駅前にある喫茶店のコーヒー代が、その地域の不動産価格の水準を表していたと考えられたためです。
実際、不動産バブルだった1980年代後半は、コーヒー代の値上げも激しかったことを覚えている人も多いのではないでしょうか。
しかし現在では、この20年間で急成長してきたチェーン店は全ての地域において同一価格でコーヒーを提供しています（一部例外あり）。今では当たり前かもしれませんが、昔では考えられなかったことなのです。
日本国内の喫茶店の数は35年間で激減
ところで、日本国内における喫茶店の数はどうなっているのでしょうか？
全日本コーヒー協会の統計資料によると、喫茶店の「事業所数」は、1981年の15万4,630をピークに減り続けており、直近の2016年は6万7,198となり、前回（2014年は6万9,983）に続いて7万割れとなっています。
残念ながら2016年以降はデータの更新がありませんが、それから3年が経った現在（2019年末）では、もう一段減っている可能性が高いと見られます。
また、喫茶店の従業員数は、同じく1981年の57万6千人をピークに、2016年は約32万9千人へ減少しました。なお、前回（2014年）から2年間で約▲1万人の減少です。
ただ、中期的にみれば、事業所数より減少ペースが緩やかであることから、喫茶店の大型化（マス・マーチャンダイジング化）を推測することができます。こちらも2016年以降のデータ更新がありませんが、傾向は大きく変わっていないでしょう。
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