大阪ニュース
2020年11月29日
大阪府内で生産された青果の宅配が人気を集めている。大阪の野菜を大阪の人に届けようと、「となりの畑」（大阪市北区、山口沙弥佳社長）の取り組みは、２０１７年の開業当時２件だった配送先が７０件にまで増えている。地産地消を土台に「食」を通じたコミュニティーづくりを夢見る。
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| 大阪産の野菜を中心に宅配サービスを行う山口社長＝大阪市北区 |
同社の事務所には、貝塚市など府内南部の農家から仕入れた野菜が並ぶ。みずみずしい白菜やシュンギク、足のように分かれた大根など多種にわたる。山口社長（３８）は茎と一緒に刈り取られたブロッコリーを手に「今度、食育用に使う」と笑う。
◇課題は流通
山口社長が食材に関心を持ち始めたのは約１０年前。当時４歳だった長女が、かつお節でとっただしを「くさい」と言ったことからだった。「旬や食材についてきちんと伝えなければ」。１６年に知人の紹介で食材付きの情報誌をスタート。府内の農家と取材などで知り合っていった。
記事を書くうちに、府内の農家に共通する大消費地からの近さという強みを見いだした。同時に読者から「どこに行けば購入できるか」という問い合わせも多く、流通に課題があることも感じた。
また、食材については「無農薬や有機農法なども調べたが、結局は身近な顔の見える人がつくってくれた物が安心する」と結論。生産者と消費者を身近につなぐ役割ができないかの視点から起業した。
現在、取引している農家は約３０件。毎日、収穫物があると聞いた農家から直接仕入れて箱詰めする。品物は時期に応じてばらばらで規格外品も交じる。「まさに隣の畑で採れたもの」と山口社長。大阪市内は直接配送し、早ければ午後１時には玄関先に届けられる。
◇小回りが鍵に
創業から順調に売り上げを伸ばしているが、直接目の届く範囲と配送は１００件が限度。そこで別の事業としてキッチンカーを購入。知り合いの料理人とともに大阪産の野菜を積んで、販売と調理を同時に行う移動販売車の導入を企画している。
小規模農家が多い府内では、地産地消のネックが物流。移動販売車の行く先で「市場のような場所ができて、生産者と消費者のさらなる橋渡しになるのでは」。そして「食」を通じたコミュニティーの形成を考えている。
一方で都市農家のメリットは小規模だからこその小回りのよさ。コミュニティーから消費者の小さなニーズを吸い上げ、生産につなげることも可能だ。「大量生産地と直接勝負しない、大阪独自の農業発展に寄与したい」と見据える。
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